今や新型コロナ対策に欠かせないアイテムとなった検温器。
しかし一概に検温器といっても、自動タイプやハンディタイプなどさまざまな種類が販売されています。
では、それぞれどのような違いがあるのでしょうか？ 特徴やメリットは？
ここでは、自動検温器とハンディ検温器の違いを紹介します。
自動検温器とハンディ検温器の違いとは
自動検温器とハンディ検温器の違いについて解説します。
1．ハンディ検温器とは
測定者が手で検温器を持って、対象者の温度を測るタイプ。
数秒で温度を測定できるため手間がかかりませんが、測定者がいちいち対応しなくてはならないので、人件費等がかさみます。
さらに測定者と被測定者が接近したとき、感染症リスクが高まることも。
またマスク非着用の来場者に、測定者が口頭で注意しなくてはならないのも、精神的負担になりやすいです。
実際に、測定者に対して「発熱がある」と伝えても、受け入れてもらえず、トラブルに発展してしまうケースも少なからずあります。
検温器そのものの値段は安く、1台1,000～3,000円程度で購入できます。
初期費用があまりかからないため導入のハードルが低く、特に小規模の事務所や店舗でよく利用されています。
持ち運びも可能なため、1台で色々な場所にて検温したいときなどに便利です。
2．自動検温器とは
自動検温器は、文字通り「自動」で検温してくれます。
そのため、検温のためのスタッフが必要ありません。
ハンディ検温器の場合、測定者が一人ひとりに対して、毎回スキャンしなくてはなりませんが、自動検温器はスピーディに温度測定ができます。
また自動検温器のなかには、通行人が立ち止まることなく、ウォークスルーで検温できるものもあります。
大勢が通る商業施設やイベント会場、企業等の場合、自動検温器を採用したほうがスムーズに検温できるでしょう。
近年では、マスクを着用したまま検温できるタイプも増えています。
製品によっては、検温データを保存したり、消毒液を自動で噴射したりすることも可能。
設定温度以上が検知されたときは、音や光などでアラーム通知をしてくれるものもあります。
大型ディスプレイを採用している製品では、デジタルサイネージとしての利用も可能です。
最近は顔データを収集することで、自動検温器をマーケティングツールとして活用している企業もあります。
お客様の顔データをもとに、年齢・性別・時間帯・何回目の来店かなどさまざまな要素を分析し、より良いサービスの提供やホスピタリティの向上に役立てています。
ほかにも、顔認証機能を利用して、検温と同時に勤怠管理を行っている企業もあります。
初期費用はハンディ検温器に比べて高い傾向にありますが、人件費がかからないため、結果的にコスト削減につながるケースも多いです。
自動検温器の導入をお考えの方の中には検温器のレンタルを検討されている方もいると思います。しかし自動検温器のレンタルにはデメリットも存在します。詳しくはこちらの自動検温器をレンタルする4つのデメリットの記事をご覧ください。
自動検温器とハンディ検温器の使い分け方の例
各測定器メーカーが開発・販売している検温器には、さまざまな種類が存在します。
また、検温器の種類によって、具体的な使用用途が大きく異なる傾向にあります。
各検温器の使い分けにまつわる運用事例の詳細については以下のとおりです。
■各検温器の運用事例
例1：さまざまな病気・疾患を抱えた患者が集まる病院では、待合室前および受付前にサーモグラフィカメラを設置・導入しているケースが多い。
サーモグラフィカメラの設置・導入により、異常体温が検知された患者には、速やかに陰圧室などの別室に移動してもらい、改めて体温測定を行うなどの対策が取り入れられている。
例2：家電量販店やショッピングモール、映画館などでは、開場時間に合わせて利用者が集中する特徴がある。
そのため、これらの商業施設には、異常体温を迅速にスクリーニングすることに特化した温度検知システムの導入が推奨されている。
なお、異常レベルな体温値が検知された利用者には、入場をお断りするケースもある。
例3：オフィスや各種仕事場（工場作業員・店舗スタッフ など）では、従業員情報と体温を簡単に紐づけられる顔認証型の温度検知ソリューションが導入されている。
入館・出社履歴を記録するとともに、スクリーニングにて異常体温が検知された場合は、改めての体温測定を実施する。
なお、改めての体温測定にて発熱が確認された場合は、帰宅を促したうえで、体調が落ち着くまでの間、自宅でのリモートワークを求めている。
自社に合った検温器を使って、検温作業を効率化しよう！
ハンディ検温器と自動検温器の違いは分かりましたか？
ハンディ検温器は導入費用は安いですが、その分測定の手間や人件費がかかったり、感染のリスクが高まったりします。
対して、自動検温器は導入費用は高額になりがちですが、結果、人件費の節減にもつながるため、トータルで考えるとお得になることも多いです。
自社の現状に合った製品を導入して、感染拡大防止に努めましょう。
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