検温等の感染症対策が必要となっている昨今。
もし検温システムが発熱者を発見したときは、どのように対処するのがいいのでしょうか？
ここでは、オフィスにて発熱者が検知されたときの対処法を紹介します。
オフィスに発熱者がいたときの対処法とは？
社員の検温を毎日する中で、微熱があるケースも出てくると思います。
そのような事態に直面したとき、企業はどのように対処すべきか、お伝えします。
1．出社時に発熱が発覚した場合
会社によっては、出勤時に全社員の検温を行っているところもあると思います。
もし出勤時の検温にて、設定以上の温度が計測されたら、いったん別室に隔離し、再度体温計を使って体温を測り直しましょう。
検温システムなど非接触の温度計は、大勢を一度にスムーズに測定できる良さがありますが、表面温度しか測れないため、多少の誤差が発生することもあります。
特に夏場など、暑い外から来た直後は、表面温度も上がりやすく、高めの温度が計測されがちです。
医療機器認証を取得した体温計を使って、再度、測るよう伝えましょう。
体温計でも同じように高い数値が確認されたら、休むか病院で受診することを勧めます。
受診後は、結果を報告してもらいましょう。
重大な仕事や出席しなくてはならない会議などあるかもしれませんが、ここで無理をして勤務し、万が一感染していた場合、ほかの人にも迷惑をかけてしまいます。
早めに対策を講じることで、影響を最小限に抑えましょう。
また実際にオフィスで活躍する感染対策アイテムについても知りたい方は、こちらのオフィスの感染対策に効果的な製品の記事も併せてご確認ください。
2．仕事中に発熱が発覚した場合
出勤時は特に不調を感じなかったものの、仕事中に何だか寒気や吐き気がする。
熱を測ってみたら、37.5度以上あった……。
そのようなケースもあると思います。
この場合も、すぐさま病院で受診すべきです。
その際、仕事中、誰とどこで接したかを記す「濃厚接触者リスト」を作成しておきましょう。
万が一感染していたことが発覚したとき、迅速に濃厚接触者を隔離し、PCR検査を受けてもらうことができます。
また濃厚接触者にはすぐさま自身が濃厚接触者であることを伝え、隔離などの措置をとるようにしましょう。
新型コロナウイルスから従業員を守るための新しいオフィスの在り方なども併せて確認したい方は、こちらの非接触オフィスとはの記事も是非ご覧ください。
自宅待機後の症状別の対応
発熱により自宅待機を命じられた人のなかには、「どれくらいの期間およびどの程度の症状まで回復すれば、職場に復帰できるのだろうか？」などの不安や悩みを抱えている人も多いのではないでしょうか。
自宅待機を命じられた場合、以下の内容・項目を考慮したうえで、職場への復帰時期を見定めることが推奨されている傾向にあります。
自宅待機後の対応にまつわる詳細については以下のとおりです。
■自宅待機後の適切な対応
- 自宅待機後、約3日以内に解熱あるいは症状が緩和した場合
・職場への復帰を検討してもよい。
ただし、「発症後、少なくとも8日程度は経過していること」もしくは「薬剤を内服していない状態で発熱・下痢・咳・全身倦怠感などが消失した後、少なくとも3日程度は経過していること」が条件。
- 自宅待機後、3日程度経過したにもかかわらず、症状が緩和しない場合
・速やかに、「かかりつけ担当医」または「住まい周辺の医療機関」に対して電話相談を試みる。
▼電話相談を行ううえでの判断基準
・高熱や強い倦怠感、息苦しさなどの症状が強い場合
・高齢者・基礎疾患を持っている人や妊婦などに該当する場合
（症状が比較的軽い場合も含む）
発熱が発覚したら、すぐさま病院で受診
いつどこで誰がウイルスの感染者になってしまうか分からない状況になってしまいました。
万が一、陽性判定が出たら、感染を拡大させないよう、すぐさま対処する必要があります。
一人でも感染者を減らすためにも、迅速な対応を心がけましょう。
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